野兎病について

ニュースでプレーリードッグの野兎病について報道がされておりました。各報道および現地の情報、農林水産省から各輸入会社への通達や問い合わせ等があり、それらを総合的にまとめると下記のとおりになります。

アメリカの動物卸会社（テキサス・アニマルエキスポート社）で、今年8月に突然、プレーリードッグがバタバタと死んでしまい、その不審な死因を米疾病対策センターが調査したところ、野兎病の感染が認められたそうです。感染していたプレーリードッグは200匹前後とのこと。その会社は野生のプレーリードッグをバキュームで大量捕獲して販売するブローカーで、アメリカ国内や海外へもプレーリードッグを販売していました。この数ヶ月の間（6～7月）、日本へも輸出（60匹）をしていた実績がありました。この会社からオファー（取引依頼）を受け取ったある輸入会社の情報によると、現地の通常価格の1/3という超格安な値段だったそうで、ディスカウント販売用の動物として日本に輸入された可能性があります。

現在、日本に輸入されたというプレーリードッグ60匹について、問題の卸会社から輸出されたのは、感染発症する前のことですが、万が一にも保菌したプレーリードッグが輸入されて、汚染されていないかどうか調査がすすんでいます。農林水産省動物検疫所が、その輸入会社、卸会社、ペットショップ、そして購入者へ聞き取り調査をしていますが、今のところ不審な突然死をしたプレーリードッグはいないそうです。プレーリードッグを輸入する輸入会社全般にも調査を拡大され、９月現在、すべての調査が終了して、野兎病発病は確認されなかったそうです。

野兎病菌を持ったダニや蚊やハエが，動物やヒトまた食物や水を感染させます。他の感染源としては，野兎病菌で汚染した干草，土壌、野兎病で死んだ動物の死体，保菌動物などがあげられています。感染する動物としては、多くの齧歯類などですが、ネズミ類やウサギ、リスの仲間などか含まれます。また、人間に出る初期症状としては悪寒・発熱・関節の痛み等カゼに似た症状です。

野兎病はもともとウサギの病気で、世界ではもちろん日本でも東北の山村の野ウサギや飼いウサギからも昔から多く発生しており、人間への感染力も弱く、それほど問題とはされていません。ただしウサギの場合の潜伏期間が１週間くらいなのでウサギ同士の感染は広がりやすい点があります。野兎病菌が他の齧歯類に感染した場合は潜伏期間は極端に短くなりますので、他の大多数が集まるような場所でないかぎり感染は広がることは少ないといえます。

野兎病は潜伏期間が若干あるものの、プレーリードッグが感染していればすぐに死んでしまいます。現在日本で皆様が飼育されているプレーリードッグは何も心配はいりません。アメリカでは野生のプレーリードッグで捕獲されたばかりのプレーリードッグに注意するように通達をされています。日本での最近の発症は報告されていませんし、輸入直後の病気のプレーリードッグを購入したばかりというのでなければ、心配はいらないでしょう。もし購入直後のプレーリードッグがすぐに死んだ後、飼い主にも風邪に似た症状が出た場合には、早めに診察を受けることをおすすめします。今、健康なプレーリードッグを飼っているかたはだいじょうぶです。、健康なプレーリードッグを飼っているかたはだいじょうぶです。デマに惑わされないように大事なプレちゃんを守ってあげてください。

当店の販売しているプレーリードッグはすべてアメリカの管理の行き届いた繁殖場のプレーリードッグです。輸出前に健康診断をすませ一定期間の滞留をした後に輸出されます。問題になったアメリカの動物輸出ブローカーからの動物は取引したことがありません。また仕入後にも健康診断をして、健康なプレーリードッグであることを確認しておりますのでご安心ください。

動物の輸入会社は輸入直後の動物の管理とチェックを十分に行い、健康なプレーリードッグだけを販売する義務があります。今回の問題により、より安全で健康なプレーリードッグだけが、安心して日本で販売されることを願ってやみません。噂や過剰報道によってプレーリードッグが悪者扱いされたり、捨てられたりすることがないように祈りたいと思います。

【参考資料】

海外情報
http://www.cdc.gov/od/oc/media/pressrel/r020806.htm

日本の報道内容
http://www.sankei.co.jp/news/020808/0808kok032.htm

野兎病の詳細
http://www.eiken.city.yokohama.jp/infection_inf/tularemia1.htm

熱帯医学データベース
http://www.amda.or.jp/contents/database/4-3/_index.html

伝染病資料
http://www.mhlw.go.jp/topics/2002/05/tp0531-2b.html

ＢＡＣＫ